当社グループの役職員が共通の認識を持ってマテリアリティに対応していくため、以下のとおり、マテリアリティを定義しています。

　マテリアリティの特定にあたっては、「環境・社会課題が当社グループへ及ぼす影響」および「当社グループが環境・社会課題へ及ぼす影響」の双方の視点からマテリアリティ候補を選定し、それらを社内外役員等の経営陣および外部有識者による重要度評価を実施のうえ、整理・統合しました。
　その特定プロセスおよび特定したマテリアリティは以下のとおりです。

　各マテリアリティに対する当社グループの取組姿勢を基本方針として定めるとともに、各マテリアリティの関連テーマを設定することで、当社グループの事業活動等へのつながりを明確にしています。

　マテリアリティを起点とした事業活動を通じて、社会インパクトを創出していくため、中期経営計画における経営指標として、以下のとおりインパクト指標を設定しています。